前職調査の内容

雇用の際、求職者に履歴書などで提供を求める情報の中で、最も気になるものが前職に関することではないでしょうか。

どのような会社に勤務していたのか、どのような業務経験があるのか、といったことは慎重に検討していると思います。

とはいえ、書類と面接の情報だけでは前職に関する情報が足りないことがあります。

そういった場合、会社独自の方法を使って、さらに詳細な事項について調べる、「前職調査」が行われることがあります。

まず調べるべきは、実際に在職していたのか

前職調査で確認する事項はいくつかありますが、まず経歴書に記載されている会社に実際に勤務していたのか、ということが最も基本的な調査です。

経験を偽って入社した従業員の実務能力に難があり、業務に支障が出る事態は避けなくてはなりません。

企業では、面接などで実務に関する質問を確実に行うことに加え、履歴書に記載されている前の勤務先に、実際に勤務していたのか、ということを電話で確認する調査が行われています。

困難性を増す前職の勤務実態の調査

個人情報保護の観点から難しくなっている前職調査ですが、在職していたか否かについては、比較的確認が取りやすいといえます。

しかし、それだけではまだ自社の業務に適性があるかということはわかりません。

たとえば、能力・技術的には問題はなくても、前職において勤怠が著しく悪い、遅刻が多い、雇用主とのトラブルを引き起こした、といったことについても知っておきたいところでしょう。

しかし、こういった情報を取得することは非常に難しく、調査手法は限られます。

スパイ行為などの調査には限界がある

また、経歴資質的には申し分ない求職者であっても、前職が同業の会社の場合、会社の機密情報を流出させる産業スパイを目的として入社する事例もあるようです。

そのような求職者の本当の目的を、採用前に探ることは極めて困難になります。

前職調査に力を入れている企業では、法令を遵守しながら、調査会社などへの依頼を含めて独自の手法を確立しています。

一定の条件に該当する求職者について、自社で用意する調査メニューを実施し、採用の際の資料としているようです。