確認調査の方法

会社の人事・採用担当者の方々は、採用を検討している者の基本的なスキルについて、履歴書や職務経歴書をもとに判断していくと思います。

しかし、「書かれていることが事実であるかを確認したい」ということは多いでしょう。
このような確認調査はどのように行えば良いのでしょうか。

各種証明書の提出を依頼する

会社の業務において、技術、知識の有無に学歴が重要である場合、書類審査に通過した時点で、求職者に卒業証明書、取得単位などの提出を依頼するという方法があります。

本人からの委任があれば、会社から照会することも可能となることがあります。

また、業務に必要な資格の有無についても、証明できる書類が必ずあるはずです。

その資格の機関で発行する書類を調べ、持参してもらうことを検討しましょう。

前職の会社へ電話確認をする

職務経歴については、前職で所属していた会社が持つ情報となることが多いため、取得する方法が限られます。

求職者が勤めていた会社に電話確認を入れるという方法もありますが、仕事内容については詳しくは教えてくれないことが多いでしょう。

会社に在籍していた、ということだけであれば、電話での会話の内容から大体のことは分かりますが、詳細な情報は、相手も開示することは少ないでしょう。

特に最近は個人情報保護の観点から、前職調査に応じてくれなくなりました。

前職の会社からできる限り情報を得たいという場合、本人に個人情報の利用の許可を取った上で依頼するという方法があります。

とはいえ、許可を取ったとしても、情報を開示するか否かについては調査先の会社の判断となります。

探偵・興信所へ調査依頼を行う

探偵・興信所などの調査会社へ確認調査を委託するという方法もあります。

この場合も、個人情報保護の壁はありますが、調査会社は独自の情報網と調査手法を持っているため、自社で行うよりも詳細な調査が可能です。

外部に依頼する場合は、調査内容について漠然とした状態で依頼するのではなく、何を調べたいのか、ターゲットを絞って依頼したほうが成功率はアップします。

自社の従業員としてふさわしいか否かを審査するために、必要な情報をもう一度検討しましょう。