捜索願の費用は無料、しかし捜索してもらえるかは別
ある日突然、家族がいなくなってしまったら、まず考えるのは警察への捜索願の提出でしょう。捜索願の提出自体に費用は一切かかりません。
しかし、警察に捜索願を出しても残念ながら、見つかる可能性はかなり低いのです。なぜなら、警察は、事件性がなければ、積極的に捜索をすることはないからです。
特に不明者が成人の場合、よっぽどの事件性がない限り、発見どころか、捜索すらしてもらえないのです。
”７日以内の発見”がポイント
日本の行方不明者数は、年間８万人以上。
10代と、認知症などの疾病を抱えた高齢者がその数を増やしています。
実は、行方不明になってから「７日間」が、無事に発見できるかのラインです。
行方不明者が死亡してしまう理由は、自殺や、交通事故、事件に巻き込まれるケースなどがありますが、失踪から７日間のうちに起こることがほとんどなのです。
「そのうち見つかるだろう」「まずは身内で探してから」と思っている数日の間に、事態が悪化している可能性があるのです。
人探しのプロに依頼する
家族や近しい人がいなくなってしまったら、「警察に捜索願を出した上で、探偵に依頼する」ということを考えてみて下さい。
探偵というと、馴染みがない方が多いと思います。
残念ながら、悪徳探偵もいるので、気を付けなければならないのも事実です。
しかし、探偵選びを間違えなければ、最善の選択と言って間違いないでしょう。近年増加する成人男性の家出や、認知症患者の徘徊など、一刻を争う事態に即座に対応してくれます。
人探しを依頼する探偵選びのポイントは、
・料金（見積もり）
・調査力
です。
料金形態が不明瞭な探偵社は絶対にやめましょう。
特に、必要経費（交通費、車両料金、ガソリン代など）と言って、追加料金を請求し、見積もりよりもはるかに高い金額を請求するケースには注意して下さい。
また、当然ですが、対象者が見つからなければ意味がないので、調査力がある探偵社を選ぶことも大切です。
調査力が証明されている探偵社
調査力でいえば、実績がある探偵社が安心です。
原一探偵事務所は、テレビや雑誌から依頼されるほどの調査力で、８万件以上の実績があります。創業42年の老舗で、全国に拠点を持つ探偵社です。
人探しといえば、捜索範囲が広くなることが考えられるので、全国に拠点を持っているのは、費用面、捜査面の両面で強みになります。
また、見積もりはすべて経費込みなので、見積もり以上の金額を請求されることはありません。
見積もりや相談は無料ですので、悩んでいる方は一度相談してみてはいかがでしょうか。大切なご家族を救うために、信頼できる探偵社になら、依頼する価値は、費用以上にあると言えます。
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人探しの調査を安くするには
調査料金を抑えるポイントは、出来るだけ早い段階で調査を依頼する事です。
依頼が早ければ早いほど、失踪者の足取りがつかみ易くなり、短期間で調査が終了する可能性が高くなるので、結果的に調査料金を抑える事が出来ます。
